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蛯沢 勝三; 亀岡 裕行*; 安藤 和博*; 柴田 勝之
Proc. of 14th Int. Conf. on Structural Mechanics in Reactor Technology, 7, p.475 - 482, 1997/00
機器免震設計基準を確立するために、2つの研究を行っている。1つは、機器免震の有効性評価法と評価コードを開発することである。有効性評価法については、確率論的手法や地震PSA手法を応用し開発した。また、同手法に基づき評価コードEBISAも開発した。2番目の研究は、機器免震設計基準の概念を確立することである。建屋内の機器においては、建屋応答の機器応答への影響評価が重要である。そのため、機器応答の入力となる原子炉建屋床応答スペクトの挙動について検討を行っている。一方、建屋外の機器においては、地盤物性の機器応答への影響評価が重要である。そのため、安全上重要な機器として挙げられている碍管付き起動変圧器を対象として、地盤物性を表すせん断波速度(Vs)を150から1500m/sの範囲で変えた場合の非免震・免震機器応答への影響評価を行った。その結果、地盤のせん断波速度の非免震機器応答への影響は大きいが、免震機器応答への影響はないことが分かった。これらから、建屋外機器の免震設計基準の概念を確立する場合、地盤物性を考慮する必要がないことが分かった。
蛯沢 勝三; 阿部 清治; 伊東 守*
JCOSSAR91論文集, p.89 - 96, 1991/00
地震リスク評価で用いる「応答係数」は、現行耐震設計に存在する安全裕度を係数の形で表現した応答「応答係数」と設計応答値から地震動レベル毎の現実的応答を求めるものである。応答係数は、現行耐震設計の各段階における裕度を「サブ応答係数」として評価し、それらの積として求める。サブ応答係数のうちの設計用基準地震動の設定に係わるサブ応答係数Fは、マグニチュードMと震央距離によって異なると考えられている。そこで、FをMとの関数で表わすことがどの程度重要であるかをみるために、それをMとの関数で表わした場合と一定値で表わした場合でのシステム機能喪失発生頻度の違いの程度について試算した。その結果、その程度が、地震危険度等その他の不確実さに比べ大きくないことが分ったので、地震リスク評価に関する一連の計算を行う時に、FをMとの関数として計算する必要はないと判断した。